拡散する殺人ミーム「青い鯨チャレンジ」──ソーシャルメディアの責任と利用者がすべきこと

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若者を自殺に追い込むミームとして問題になっている「ブルー・ウェール・チャレンジ」。若者の間に恐ろしいミームを拡散させるメディアとなっている各ソーシャルネットワークサーヴィスは、対策を講じているのか。そして、利用者としてわたしたちが起こせるアクションとは。

TEXT BY JESSI HEMPEL
TRANSLATION BY YASUKO ENDO/GALILEO

WIRED(US)

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PHOTO: JOANNE WESTON/123RF

この夏、さまざまなソーシャルメディアサイトで「#bluewhalechallenge」というキーワードが拡散した。ブルー・ウェール・チャレンジ(青い鯨チャレンジ)は、インターネットで拡散している悪質なミームで、参加者に自傷行為を促すゲームだ。

匿名の管理者がプレイヤーに対して、50日間にわたって何らかの行為をするよう指示を出し続ける。その内容は次第に過激さを増し、自傷行為も求められる。最後に出される指示は、自殺である。

関心をもった若者は、ソーシャルメディアでハッシュタグや画像を使い、管理者を探し当てている。このゲームは社会の安全に対する脅威となりうるが、問題はネット上の多くの事象と同様、真実をはっきりと知る人が誰もいないことだ。

こうしたゲームが流行しているという噂は数カ月前から囁かれていた。しかし、米国で一気に広まったのは7月の初頭だ。まず最初に、テキサス州在住のティーンエイジャーが自殺を図った。信じられないことに、その少年はスマートフォンを使い、自分の自殺をソーシャルメディアで配信していた。少年の家族は、彼がブルー・ウェール・チャレンジに参加していた可能性を示す証拠を見つけている

それからしばらくして、10代の少女がまた1人、自ら命を絶った。このケースでも、家族がブルー・ウェール・チャレンジとの関連を示す証拠を発見している

そして7月17日、ロシアのシベリア西部の都市チュメニで、22歳のロシア人男性がブルー・ウェール・チャレンジの開始に関与し、10代のロシア人少女2人に対して自殺をけしかけたとして懲役3年以上の実刑判決を言い渡された

ソーシャルメディアは対策を講じているのか?

このチャレンジについて、米国のテレビや新聞は報道を開始し、親や教育関係者に対してティーンのソーシャルメディア使用に目を光らせるよう呼びかけるようになった。それを受けて、この「ブルー・ウェール・チャレンジ」というキーワードに対して、各ソーシャルメディアサイトがどの程度の対策を講じているのかを確認することにした。

ソーシャルメディアでの検索結果はさまざまだった。Tumblrで検索すると、青いスクリーンが開いた(下の画像)。見出しとして「Everything okay?」(日本語版では「内容を確認してください」)と書かれており、その下には各種の連絡先が列記され、メンタルヘルス的な助けを求めるようユーザーに促している。

タンブラーの広報担当者によれば、同サイトがこの表示をはじめたのは、同社が5月にブルー・ウェール・チャレンジについて警告を受けてからだという。ブルー・ウェール・チャレンジの検索数は5月ごろに約6万件に急増したとのことだ。

YouTubeで検索した場合も同様に、スクリーン上部の目立つ位置にボックスが2つ現れ、「Crisis Text Line」(緊急メールサーヴィス)と、全米自殺予防ライフラインの連絡先が表示された(下の画像)。

また、不穏な「青い鯨」動画の下にある「more」をクリックすると問題を報告できるようになっており、「暴力的または不快な内容」や「有害で危険な行為」などの選択肢が表示された。

一方、Snapchatは、検索してもメンタルヘルスを支援する目的の表示はまったく現れなかった。Twitterも同様で、ブルー・ウェールに関する一連のツイートが表示されただけだった。そうしたツイートには、チャレンジについて警告する内容もあれば、ゲーム管理者に接触を図る方法を尋ねるものもあった。

ツイッターでは、検索結果の上部にメンタルヘルスに関する情報や連絡先を表示する予定はないようだが、広報担当者によれば、ユーザーが投稿について報告することは可能だという。そこで、ゲーム管理者に連絡を取ろうとしているユーザーを報告しよう試みた。そのやり方は簡単でわかりやすく、スムーズに進むことができた。最後のスクリーンでは、全米自殺予防ライフラインの電話番号や、メンタルヘルス支援に関する一連の連絡先などのリンクが表示された。

試行錯誤中のFacebook

何よりも気がかりなのはFacebookだった。ブルー・ウェール・チャレンジを検索しても、メンタルヘルス関連の情報が表示されなかったのだ。フェイスブック広報担当者の説明によれば、同サーヴィスでは(メンタルヘルスに関する)ポップアップを作成している最中であり、技術的な面で少々複雑であるものの、数日中に表示されるようになるとのことだった。

その2日後の7月20日に確認したところ、説明通り、下の画像のような表示が現れた。

「自殺と自傷行為に関する情報:あなた、あるいはあなたの知り合いが苦しんでいてサポートを求めているなら、わたしたちが助けます」

フェイスブックの広報担当はさらに、同社が2017年3月、自殺防止のために新しいツールを導入したことと、全米自殺予防ライフラインなどの組織と提携をはじめたことに触れ、ユーザーが他人の投稿を読んで懸念を抱いた場合には報告が可能だと指摘した。

問題の内容についてお聞かせください 〇不快または面白くない、〇Facebookに載せるべきではないと思う、〇スパムである

フェイスブックはまた、3月1日に公表したプレスリリースで、人工知能(AI)を使ったパターン認識技術のテストを米国限定で始めたと述べている。この技術により、自殺願望をほのめかしている投稿を検出し、報告オプションを目立つよう表示させられるほか、フェイスブックのコミュニティ運営チームに、投稿者についての通知が行くようになる。これで問題のある投稿の報告が容易になる可能性があるが、現時点では報告者にとって手順は簡単ではない。

ソーシャルメディアの責任

結局のところ、ブルー・ウェールのような異様なチャレンジへの参加を可能にしたのはソーシャルメディアだ。そしてミームの影響と、その広がりを監視するのに最も有利な立場にいるのは、ソーシャルネットワークの運営者たちだ。

彼らのサーヴィスは、若者が情報交換している話題についてのデータ動向を収集・解析している。その技術は非常に高度で、解析したデータを広告主に売ることができるほどである。ならば、わたしたちがすべきことは、ソーシャルメディアがそうした高度な技術を、社会一般の健康問題についても活用するよう求めることだ。それが若者と自傷行為に関することであればなおさらだ。

公正を期すために言えば、こうした類いのコンテンツへの対処法を見つけるのは難しい。まず、ソーシャルネットワーク企業は自らをプラットフォームだとしており、メディア企業だとは考えていない。そして大半はコンテンツ管理について、言論の自由という名の下に傍観主義的なアプローチをとっている。

最近、とりわけフェイスブックは、フェイクニュースがもたらす害を阻止し、違法あるいは危険なコンテンツを自社サイトから排除することに、ある程度の責任を負うことを受け入れてきた。しかし一般的には、検索に介入したり、投稿にフラグをつけたりするには編集判断が必要となり、テック企業はときにそういったことをひどく嫌う。

また、一貫して対処していく方法がよくわからないことも少なくない。さらに対処には時間と配慮が必要で、技術主導の企業では、人間よりもテクノロジーに頼りがち[日本語版記事]だ。

おまけに、厄介なミームの追跡はモグラたたきのようなものである。ブルー・ウェール・チャレンジはそのなかでもとりわけ恐ろしいものだが、若者に限らず、人に見せるために他人や自分を痛めつける行為を促すミームは後を絶たない。

たとえば、「#saltandice(塩と氷)」チャレンジは、塩と氷を皮膚の上に載せて、凍傷になってもできるだけ長く我慢するというものだ。また、「#knockout」チャレンジは、何も知らない人を気が失うほど強く殴るものである(「深呼吸をしたあとに、人に両手で胸元を圧迫してもらって気を失うチャレンジ」という意味の場合もある)。

利用者側ができること

プラットフォームには、ありとあらゆる有害なミームを遠ざけてわたしたちを守る役割がある、と考えるべきではないだろう。しかしわたしたちはプラットフォーム側に対し、絶えず努力を重ねるよう、そして新たなミームを発見したら誠実に対策に乗り出すよう、断固求めるべきだ。検索者たちを、メンタルヘルス改善のための正確な情報と連絡先へと導くべく公共広告を表示してほしいと業界に期待するのは当然のことである。

ブルー・ウェール・チャレンジに関して、米国ではメディアでの報道が急増している。その一方で、少なくともタンブラーは、メディアとは異なる明るい兆しをデータに見出している。同プラットフォームにおける「ブルー・ウェール・チャレンジ」の検索数は5月に6万に上ったものの、翌月にはその数字が68パーセント減少した。もしかしたらこのミームは、世間から忘れられつつあるのかもしれないし、そうあるべきだ。

とはいえ、別のミームは必ず出現する。そしてそうなったとき、ソーシャルメディア企業は真っ先にその存在に気がつかなければならない。公共の利益のために、彼らはその対策に乗り出さなくてはならないのだ。

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